世界に目を向けてみると、例えばフィリピンでは生まれたときから、母国語と英語の2か国語を話せるように教育カリキュラムが組まれていますし、お隣の韓国や中国でも英語が話せるのは当たり前という社会になりつつあります。
韓国においては、中国語も話せる人が多いのも将来を見据えた動きと考えても過言ではないと思います。
今や日本国内の大手企業でも管理職になるためには、英語TOIEC●●●点以上とか、英語が話せることが前提で会議が行われる企業も多くなってきています。
英語教育って何？②
文部科学省が小学生から英語教育を開始する本当の目的は、国民全てを小学卒業時点で英検3級程度のレベルにしよう！という大きな目的があるのです。
「小学生で英検3級？」と驚かれるかたも多いと思いますが、この改革、当初はもっとハードルを高く設定していましたが、現在の日本の教育ではまだ難しいと判断して「英検3級」にレベルを落としているのもびっくりですよね。
英語が話せて当たり前の世の中が目の前に迫っているといっても日本人はまだピンとこない人が多いのが現実ですが、確実に近未来、英語が話せて当然の世の中が待っています。
英語教育改革って何？
2020年の教育改革の一つに英語教育の改革があるのは、ご存知の方も多いと思いますが、この改革って具体的にどのようなものなのでしょうか。2018年度から小学3年生から英語教育をスタートさせるということなのですが、それだけではありません。小学5年、6年生は英語科になり、英語が授業・テスト・成績表に関わってきます。
国の方針としてこのように英語教育を推進している理由は他の先進国に比べて日本の英語レベルが圧倒的に低いことが理由にありますが、この英語教育でもっと知らなければならないことが実はあります！